Nano Banana 2は、Googleが2026年7月30日にGoogle Earthへ統合した画像生成AI機能だが、実在しない衛星画像を作成できる問題が発覚し、公開からわずか1日で機能停止となった。地図・衛星画像の信頼性を揺るがす事態として、国内外で大きな注目を集めている。
Googleは2026年7月30日、Web版Google Earthに画像生成AI「Nano Banana 2」を統合したと発表した。任意の地点にズームインし、テキストで内容を指示するだけで、その場所の衛星写真・航空写真・3Dデータを踏まえた新しい画像を生成できる仕組みだ。歴史的建造物の復元や都市開発の完成予想図といった活用が想定されていた。ところが公開からわずか1日後の7月31日、Googleは同機能の提供を停止すると発表した。調査報道サイト「Digital Digging」の運営者らが、メキシコ国境付近の難民キャンプやイランの原子力施設、ガザ地区の病院の爆撃跡、米連邦議会議事堂の洪水被害といった架空の画像を生成できることを報告したためだ。
Google EarthはGemini(生成AIモデル)が関連する地理・歴史情報を検索し、その情報をもとにNano Banana 2が画像を生成する仕組みを採用していた。ポンペイの復元図や再開発地区の完成予想図など、教育・不動産・都市計画向けの活用例が公式に紹介されていた。
「信頼できる世界の姿」を確認する用途で使われてきたGoogle Earth上で、ポリシー違反の画像が生成・共有可能だったことが最大の問題点だ。Ars Technicaは「事実と創作の境界を曖昧にする危険性が生じた」と指摘している。
Googleは発表からわずか1日というスピードで機能を一時停止し、より強力な安全対策を導入するまでロールバックすると説明した。ただし具体的な再公開時期や追加対策の中身は明らかにされていない。
生成画像には偽造検知用の電子透かし「SynthID」が埋め込まれていたが、スクリーンショットで切り出されSNS等に拡散した場合、本物の衛星画像と誤認されるリスクは依然として残る。
報道機関やOSINT(オープンソース調査)専門家にとって、Google Earthは災害・紛争の事実確認に使う基盤データの一つであり、生成画像混入への警戒感が一気に高まった。不動産開発や都市計画、歴史教育の現場で完成予想図・復元図として活用が期待されていただけに、実務での安全な運用ルール整備が今後の焦点になる。生成AIによる画像編集全般においても、「実写と生成物をどう見分けるか」という共通課題を改めて浮き彫りにした事例だ。
A. 2026年7月31日時点で機能は一時停止中。Googleは安全対策を強化した上での再開を示唆しているが、具体的な時期は未発表だ。
A. 偽の災害画像や軍事施設画像を生成できてしまい、地図情報の信頼性を損なう恐れがあったため、公開からわずか1日で停止された。
A. 現時点で公式な使い方の再提示はないが、再開時にはより厳格なコンテンツフィルターや利用制限が追加される見込みだ。
Nano Banana 2はGoogle EarthにおけるAI画像生成の可能性を示す一方、公開1日での撤回という異例の展開により、生成AIと地図・報道の信頼性の関係に一石を投じた。今後の再開時にどのような安全対策が講じられるかが焦点となる。あわせてAIナビのAIサービス一覧・ランキングもご覧ください。
参照: Google Earthに追加された「架空の衛星画像を生成するAI機能」がわずか1日で撤回、偽の災害・軍事画像を作成可能だったため - GIGAZINE
参照: Google Earthに画像生成AI「Nano Banana 2」登場、未来予想図や名所の資料作成も - ケータイ Watch
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